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市場はサウジ、ロシアなど有力産油国の協調減産に相場反転への期待を寄せる。
だが、4月の会合がめざすのはこれ以上増産しない生産量の凍結。
サウジのヌアイミ石油鉱物資源相は2月の講演で非効率で非経済的な生 産者が退場すべきだと減産の可能性を切り捨てた。
既視感のある風景だ。
サウジは1985年の石油輸出国機構石油相会合で需給の調整役を放棄し、価格維持からシェア奪回に方針を大転換した。
70年代の相場高騰でノルウェーなどの新勢力が台頭し、減産はOPECのシェア縮小を招くからだ。
86年に一時10ドルを下回った原油相場は、90年にイラククウェートに侵攻した際の一時的な急騰を除き、90年代末まで低迷を続けた。
相場が急落した場面での生産削減は、財政赤字が膨らむ産油国にとって危険な賭けだ。
仮に減産が奏功し、原油相場を押し上げることに成功しても現状ではシェールオイルを勢い付かせる。
結局は世界経済が力強く成長し、石油需要が拡大するのを待つしかない。
14年後半 の相場急落から一貫して減産を否定するヌアイミ氏の発言の背景には過去の教訓がある。
企業に価格ヘッジ手法を助言するマーケット・リスク・アドバイザリーの新村直弘代表取締役は原油の需給が均衡し始めるのは17年以降で、本格的な相場上昇はインドが人口ボーナス期に入る20年代に入ってからと予測する。
その間は、相場急落が負け組を淘汰する市場メカニズムが働く。
粘り腰を見せたシェール企業も追い詰められている。
資源企業が拡大するストリーミングと呼ばれる取引は、将来の生産分をお金に換える売り上げの先食いだ。
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